先日、米国の調査会社コムスコアが、「日本の動画サイト利用動向」というタイトルの日本国内の動画視聴に関する興味深い調査結果を公開しました。この調査は、日本国内の家庭及び企業でインターネットを利用する15歳以上のユーザーを対象に2014年11月に実施されたもので、日本国内の動画視聴に関する現状を理解する上で非常に有益です。
まず、視聴者数の多い国内動画配信サイトTOP10を紹介しています。第１位は予想通りYouTube（Google）で、動画視聴者数5,066万人、インターネットユーザー数に対する動画視聴者数の割合68.8%となっています。そして、FC2と角川ドワンゴ（ニコニコ動画）をはじめとしたお馴染みの動画配信サイトがそれに続くかたちとなっています。
ここで注目したいのは、第10位にランキングされているFacebookです。最下位とは言え、Facebookが国内で動画広告のサービスを始めたのが昨年の夏だったことを考えれば、すでにTOP10にランキング入りしていることに驚きを感じます。つい最近も動画再生のプレイリスト機能をリリースしたり、Facebookが動画に注目していることは間違いありません。近い将来、企業にとって、FacebookがYouTubeの次に重要な動画配信サイトになりそうな気がしてなりません。
動画配信サイトのランキング以外で興味深い調査結果は、動画視聴ユーザーに関する日米の比較です。主なポイントは以下の通りです。
ここで注目したいのは、日本国内のユーザーは再生時間の長い動画を視聴する傾向が強いという調査結果が出ている点です。米国のユーザーは、再生時間の短い動画を数多く視聴する傾向があり、日本のユーザーは動画を視聴する本数は米国のユーザーに比べて少ないものの、再生時間の長い動画をじっくり視聴する傾向があるという結果か出ています。
日本のユーザーが再生時間の長い動画を視聴する傾向が強いという調査結果から、日本企業においてエンタープライズビデオが当たり前のように活用され出すのにそう長い時間はかからないだろうという結論が導き出されます。なぜなら、エンタープライズビデオは、企業が広告やプロモーションの目的で配信する動画に比べて再生時間がどうしても長くなってしまう傾向があるからです。広告やプロモーションを目的とした動画の再生時間は、ほとんどの場合30〜60秒くらいですが、エンタープライズビデオの再生時間は数分から数十分になるものがほとんどです。
もちろん、最後まで動画を視聴してもらうためには、動画の内容が重要であることは間違いありません。しかし、少なくとも再生時間の長い動画を視聴する土壌が国内企業にあることだけは確かだと言えるでしょう。そういう意味では、再生時間の長い動画を視聴することを負担に感じないユーザーが多い国内企業が、エンタープライズビデオを当たり前のように活用する時代は意外に早くやってくるかもしれません。
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