藤田医科大学病院（2018年10月に藤田保健衛生大学病院より改称）では、経済産業省が進めるインバウンド推進を医療分野で実現するために、医療目的で訪日する「医療ツーリズム」の外国人の受け入れ態勢強化として、2018年1月に新病棟が完成した。さらに、経済産業省に、中国の早期がん患者さんからのセカンドオピニオンの相談を、テレビ会議システムを活用して遠隔で行う事業を提案。V-CUBE Boxを導入し、国境を越えた医療分野での相談対応に取り組んでいる。
早期がん患者さんは体力が低下しているため、中国から日本へ渡航するだけでも体力的な負荷が懸念される。そのため、セカンドオピニオンのみを目的とした訪日は、現実的ではない。
中国からの患者さんは、家族全員が同伴の上来院する傾向が強いので、診断のみの短期滞在でも、フライト代、宿泊費などの金銭的な負担が膨大なものになってしまう。
医療に関する相談なので、画像にブレや遅延が生じたり、音声が途切れることは避けなければならないが、無料のコミュニケーションツールでは、品質に不安がある。
中国各地で、V-CUBEによる遠隔会議が行える連携機関を設けることで、セカンドオピニオンを受けたい患者さんは、最も近い連携機関を訪問すればよいため、日本へのフライトのような体力的な負荷がかからない。
藤田医科大学病院では、中国各地のエージェントや連携機関を介して、早期がん患者さんからのセカンドオピニオンの希望を受け付けているため、患者さんは最寄りの連携機関に行けば遠隔による相談を受けることができる。
セカンドオピニオンの費用だけなので、相談へのハードルが大幅に低減される。
セカンドオピニオンを目的とした訪日は、フライト代、宿泊代で百万円単位での負担がかかるため現実的ではなかったが、V-CUBE Boxを活用すればセカンドオピニオン費用のみですむ。
藤田医科大学病院側は、50インチの大画面で接続しているが、映像はクリアでブレや遅延が発生していない。
無料の遠隔コミュニケーションツールでは品質が安定せず、医療相談としてのクオリティに達していない。大学内で他のテレビ会議システムも活用しているが、それらと比較しても、遜色のない品質で相談が行える。
特定の専用テレビ会議システムに縛られることなく、幅広い場所で活用できること。
映像のブレや遅延、音声の途切れなどが発生せず、高い品質でのコミュニケーションが可能であること。
学校法人藤田学園 理事長
藤田医科大学 学長
星長 清隆 氏
経済産業省では「医療ツーリズム」という言い方で、海外からの医療目的での訪日を推進しており、2017年には日本で約1500名のインバウンドを受け入れています。その1割にあたる約150名を当院で受け入れています。当院では、2008年に手術支援ロボット「ダヴィンチ」を導入し、日本におけるロボット支援手術の先駆けとなるなど、先進的な取り組みを積極的に行ってきましたが、このような先進医療を活用して、中国における早期がんの患者さんに早く手術をしたいという構想は早くから持っていました。
その具体的な形として当院から経済産業省に提案したのが、早期がんの患者さんに対するセカンドオピニオン受付をテレビ会議を活用して遠隔で行うというものでした。セカンドオピニオンだけのために、中国から日本に渡航するとなるとフライト代や宿泊代もかかりますし、何よりも患者さんの体への負担というハードルもあります。遠隔であれば中国の国内だけの移動で済みますので、このハードルは大幅に低くなるわけです。
2018年1月にオープンした新病棟のInternational Medical Centerはインバウンド医療のための施設ですが、特別診察室にV-CUBEBoxを導入し、まずは1ヶ月で5件、テレビ会議によるセカンドオピニオンの受付を実施しました。
当院の検診システムや早期がんの患者さんに対する手術の評価は中国でも高いものの、渡航のハードルは高いのが実情です。家族が勧めても、体への負担がかかる患者さん本人が躊躇するケースも多々あります。V-CUBE Boxを使った遠隔でのセカンドオピニオンを受けた患者さんは、実際に医師の顔を見ながら話をできたことで安心感が生まれ、「それでは日本で検診を受けてみよう」と納得した上で渡航していただいています。
それだけにV-CUBE Boxを選定する際に重視したのは、大画面を介しての映像品質です。医療に関する相談ですので、医療面でのクオリティが高くても映像や音声が途中でブレてしまうと、患者さんに安心感を与えることはできません。
まだスタートしたばかりの取り組みですが、いずれ毎日のように遠隔での相談が行われるようになるはずです。新病棟でのインバウンド医療の受け入れ態勢は整っていますので、国策でもある医療ツーリズムに貢献していきたいと考えています。
日本では国策として、インバウンドに対する医療（医療ツーリズム）に力を入れている。2018年現在、中部地方では唯一の外国人患者さんの受け入れ拠点病院として、医療通訳の育成などに取り組む藤田医科大学病院では、インバウンドへの医療として、中国の早期がん患者さんに対して、遠隔でのセカンドオピニオンの相談を受け付けている。
藤田医科大学病院による、テレビ会議を活用した遠隔でのセカンドオピニオンの相談対応について、中国各地で複数のエージェントが広報活動を行っている。また、2016年には、経済産業省のインバウンド促進事業の一環として、北京、上海、広州等でプレゼンを行った。
セカンドオピニオンの相談希望者に、V-CUBEの遠隔会議ができる連携機関に訪問してもらい、藤田医科大学病院との間で、遠隔による相談を実施する。
セカンドオピニオン実施後、患者さんの希望により、来日して藤田医科大学病院での先進治療を受診するというケースも生まれる。
経済産業省によるインバウンド推進に向けた取り組み