「すでにテレビ会議システムを導入して数年。もうすぐサポートが終了する…」会議室などに設置されたテレビ会議。そろそろリプレイスの時期を迎えると「意外に運用コストがかかっていた」と考える方も多いかもしれません。そこで今回は、テレビ会議システムの導入やリプレイス時の重要な検討ポイントである「運用コスト」について考えます。
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会議室などに設置されている「テレビ会議システム」は、近年、出張費などの削減、海外拠点など遠隔地とのコミュニケーションの活性化といった目的で導入が進みました。Web会議との違いや、そのメリットをおさらいしたい方は、ぜひ、過去の記事をお読みください。
今回、注目したいのは、テレビ会議システムの「運用コスト」です。実は、テレビ会議システム導入後に思わぬ運用コストがかかってしまう…というケースも。そのようなテレビ会議システムを導入されたお客様の声をいくつか紹介しましょう。
「マイクやスピーカー、モニタなどの周辺機器が故障したら買い換える必要がある。」
「テレビ会議専用に新たな回線が必要となり、毎月コストがかった」
「拠点を拡張する際には、『つながらない、操作がわからない…』と言われて、操作を教えるために時間を取られてしまった(情報システム担当者)」
「一度に全部の機器をリプレイスするとコストがかかるので、部分的に行いたいが…」
…というのが主なものとして挙げられます。
こうした運用コストを抑える方法はあるのでしょうか。
テレビ会議を導入されたお客様からいただいた声を参考に、どのような運用コストがかかっていたのか整理してみましょう。
テレビ会議システムの導入、リプレイスの際には、このような運用コストを抑えながら、機能面ではしっかりした製品選定が重要になります。このようなお客様の声に対し、ブイキューブは、簡単リモコンで誰でも使いやすい低コストで高い拡張性を実現するテレビ会議システム「V-CUBE Box」をご提供しています。「V-CUBE Box」は、どのように運用コストを削減できるかご紹介します。
V-CUBE Boxは、テレビ会議用の専用回線でも運用できますが、インターネット回線で運用できます。現在、テレビ会議システム用に専用回線をご利用されている場合、V-CUBE Boxへ切り替える際に、インターネット回線へ切り替えることで専用回線分の月額費用を削減できます。また、V-CUBE Boxは、ブイキューブがお客様の使用環境を設定してから出荷します。お客様は、V-CUBE Boxを開梱から利用までの時間や負荷がかからずに、簡単に導入できます。また、高額な多拠点接続装置(MCU)を必要としない点も含め、これまでのテレビ会議システムよりも低コストで導入できるポイントです。
V-CUVE Boxは、現在、多くの企業で利用されているテレビ会議システムに接続することができます。例えば下図のように、一部の機器のみをV-CUBE Boxへリプレイスして、既存のシステムと併用することができます。そのため、これまでの投資を無駄にすることなく、追加やリプレイスが可能です。
V-CUBE Boxは簡単なリモコン1つで操作可能。直感的に操作できるので、すぐに利用できます。月額の保守コストは必要ですが、3年のハードウェア保証、24時間365日のサポート受付で、リーズナブルな価格設定となっています。
続いて、V-CUBE Boxを導入することで、実際にどのくらいのコストが削減できるのか試算しました。
V-CUBE Boxと他社3社のテレビ会議システムを5拠点で3年間使用した場合の初期ハードウェア費用と3年間のライセンス費用と保守費用の総額(以下、テレビ会議システムの3年間の利用費用総額)は以下の通りです。回線費用はお客様の利用条件に応じて異なるため比較対象から除いています。
テレビ会議システム 3年間の利用費用総額 |
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A社 | 約1,145万円 |
B社 | 約670万円 |
C社 | 約630万円 |
V-CUBE Box | 330万円 |
※株式会社ブイキューブ調べ
上記表の通り、V-CUBE Boxは他社製品と比べて費用が割安であることがわかります。
テレビ会議システムの3年間の利用費用総額を初期費用、1年目、2年目、3年目にかかる費用の内訳として下記のグラフにまとめました。
このグラフの通り、V-CUBE Boxは初期費用が安いだけでなく、1年目から3年目までの運用コストもおさえることができます。今回は3年間の費用を比較していますが、運用コストの安いV-CUBE Boxは、長く使えば使うほど、さらに費用を抑えることが可能です。
テレビ会議システムの利用が一般的となった今日、既存の資産を活用しつつ低コストでのリプレイスが可能なV-CUBE Box。テレビ会議システムのコストを押さえてリプレイスしたいならぜひ、詳しくチェックしてみてはいかがでしょうか。
働き方改革が始まり、「何から手をつければ良いかがわからない……」そうお困りの企業担当者さまも多いことでしょう。そのような課題解決の一手として導入を検討していきたいのが、テレワークです。
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