クラウドPBXの導入を検討する際、「現在の電話番号をそのまま使えるのか」と気になる方も多いのではないでしょうか。市外局番や電話番号の移行に対応しているクラウドPBXも多く、現在の番号をそのまま使い続けられる可能性は十分あります。
この記事では、電話番号を変更せずにクラウドPBXを導入する方法について解説します。市外局番が利用できるおすすめのクラウドPBXサービスも紹介しているので、ぜひチェックしてみてください。
クラウドPBXで市外局番を利用するには、「0ABJ電話番号」に対応しているサービスを選ぶ必要があります。0ABJ電話番号とは、日本の市外局番が含まれている固定電話やIP電話の番号のことです。例えば、東京の「03」や大阪の「06」といった市外局番から始まる電話番号は、0ABJ電話番号に該当します。
「現在の電話番号をそのままクラウドPBXに移行したい」という場合は、「0ABJ電話番号に対応可能」と明記されたクラウドPBXサービスを選びましょう。
電話番号を変更せずにクラウドPBXを導入したい場合は、次のステップで対応を進めましょう。
以下で、それぞれの対応内容と手続き時の注意点を解説します。
はじめに、移行先のクラウドPBXが「番号ポータビリティ」に対応しているかを確認しましょう。番号ポータビリティとは、現在の電話番号のまま他の回線会社に乗り換えられるサービスです。多くのクラウドPBXサービスは番号ポータビリティに対応していますが、念のため確認が必要です。
移行先のクラウドPBXが決まっていない場合は、まず番号ポータビリティに対応したクラウドPBXをピックアップしましょう。その中から、機能やコストの条件が合うサービスを選ぶとスムーズです。
続いて、クラウドPBXに移行したい電話番号の種類を確認してください。クラウドPBXでは、0ABJ電話番号・050番号・着信課金番号が利用できます。
0ABJ電話番号は、前述の通り市外局番を含む電話番号です。050番号は「050」から始まる電話番号で、IP電話で使用します。着信課金番号は「0120」や「0800」から始まる電話番号で、電話の受信側が通話料を負担する仕組みです。
上記のような固定電話やIP電話は、多くのクラウドPBXが移行に対応しています。携帯電話番号など上記以外の番号を移行したい場合は、クラウドPBX事業者に個別に問い合わせてみてください。
次に、現在の電話回線を提供している会社に連絡し、番号ポータビリティを利用して他社サービスに移行したい旨を伝えてください。手続きの流れや必要な書類について案内があるため、指示に従って準備を進めます。
現在の回線会社との手続きを進めつつ、移行先となるクラウドPBXサービスに対しても、現在の番号を引き継ぐための申請を行う必要があります。多くのサービスが番号移行の手続きをサポートしてくれるため、クラウドPBXのサービス事業者などの指示に従いながら必要な申請を進めてください。
移行元と移行先のサービスでそれぞれの手続きを終えたら、乗り換えは完了です。必要に応じてクラウドPBXアプリのインストールや操作方法の教育などを行えば、以前の電話番号のままでクラウドPBXの運用を開始できます。
クラウドPBXへの番号移行には、通常数日から数週間の期間が必要です。移行スケジュールを事前に確認し、業務に支障が出ないように準備しておきましょう。従来の固定電話とクラウドPBXでは操作性が異なり、利用できる機能も増えるため、事前に従業員向けの説明会や操作レクチャーを行うことも大切です。
また、一部の地域や特定の番号（フリーダイヤルなど）は移行できない場合があります。移行元と移行先の回線会社にそれぞれ問い合わせを行い、移行が可能であることを確認してから手続きを進めましょう。
市外局番の電話番号をクラウドPBXに移行したい方には、「Zoom Phone」がおすすめです。Zoom Phoneは0AJB番号や050番号が利用可能で、番号ポータビリティにも対応しているため、現在の電話番号をそのまま利用できます。
「クラウドPBXは通話品質が劣るのでは」と心配な方もいるかもしれませんが、Zoom PhoneはWeb会議で培った高い技術を採用しており、常に高品質な通話が可能です。ノイズ抑制性能にも優れているため、固定電話の通話品質と遜色ありません。
番号ポータビリティの適用には所定の条件・手続きがあるため、詳細はお問い合わせください。
多くのクラウドPBXは、市外局番の電話番号が利用可能です。現在の番号を引き継げる番号ポータビリティサービスを提供しているクラウドPBXも多いため、電話システムの移行を検討している方はクラウドPBXの活用をぜひ検討してみてください。
実際に現在の電話番号を引き継げるかどうかは、移行元と移行先の両方の回線会社に確認が必要です。手戻りやトラブルを避けるため、移行が可能であることをしっかり確認してから手続きを進めましょう。