2021.07.06
新型コロナウイルス感染症の拡大防止にともない、リモートワークが普及し、Zoomを利用する企業は増えました。2023年にはマスク着用義務の緩和などがあり、新型コロナウイルス感染症に対する対応や規制はそこまで厳しいものではなくなっています。しかし、リモートワークは社員の交通費削減やプライベートの時間確保などで、企業にとっても社員にとってもメリットがあるものです。そのため、新型コロナウイルス感染症の影響が減少してきたとしても、リモートワークを導入する意義はあるといえます。リモートワークのときの会議やミーティングのために、Zoomの有料プランを検討している担当者もいるでしょう。その際に確認しておきたいのは、法人契約における支払い方法です。Zoomの支払い方法は基本的にクレジットカードかPayPalで、請求書払いにしたいときには代理店契約が必要です。本記事では、Zoomの法人契約における支払い方法と、代理店契約のポイントについて解説します。
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Zoomを公式からの直接販売で契約すると、支払い方法はクレジットカードかPayPalに限られます。
しかし、会社の経理の都合上、どうしても請求書払いにしたいという企業もあるのではないでしょうか。そういったときには、Zoom代理店から契約するようにしてください。代理店からの契約だと請求書払いも利用可能です。
請求書払いができるZoomの代理店の一例を紹介します。
株式会社ブイキューブは、Web会議を提供し15年、Zoom導入社数2,100社突破した実績を持っています。プロプランは月額換算2,200 円からと業界最低水準に挑戦していることから、予算が気になる企業にもおすすめです。代理店契約する大きなメリットであるサポートも充実していて、電話サポートだけではなくエンジニアによるサポートプランも用意しています。問い合わせに対する返信は1両日以内に行っているため、不安なこと分からないことをそのままにせずに済みます。各種レクチャー会やZoom導入に関するオンラインセミナーも開催しているため、初めてZoomを導入するときにも安心です。Zoomを利用して社内ミーティングやオンライン商談、現場の遠隔支援、テレワークを導入したいときには、ぜひお問い合わせください。
自社も2017年からテレワークを実施し、テレワークの課題と解決する仕組みづくりが確立されているNECネッツアイ株式会社。NECネッツエスアイからZoomのプロライセンスを契約すると、無料でトレーニングサービスを利用できます。コースはZoomミーティング、Zoomウェビナー、Zoom管理者向けの3つで、さまざまな立場の社員にとって有益なものです。
早く利用を開始できるオンライン契約にも対応しています。
ソフトバンク株式会社からZoomを契約すると、導入から運用まで専用のヘルプデスクによるサポートを受けられます。Zoomの導入に必要な機器も一環して購入できるため、機器手配をどうするのか自社で検討する必要はありません。
操作研修などもあるため、Zoomの使用に慣れていない社員が多い企業でも安心して利用可能です。請求書払いにも対応しているため、追加費用をその都度支払わなくても済みます。
日商エレクトロニクス株式会社はZoom専用スタッフによるサポート窓口を用意しています。専用スタッフは3年以上の販売経験があり、Zoomの資格も有しているため、満足度が高いと評判です。
800以上のZoom関連記事も提供しているため、サポートを利用せずに迅速に自己解決することもできます。サインインができない、ドメインを新しく取得したい、といった要望があるときも、関連記事や専用サポートによりスムーズな解決が可能です。
Zoomの料金を請求書で支払いたいと考える企業にとって、Zoomの代理店から購入するメリットは大きいものでしょう。しかし、Zoom代理店購入のメリットは請求書払いができることだけではありません。ここでは、そのほかのメリットについて解説します。
ただし、代理店購入にはメリットだけではなくデメリットが存在することも事実です。購入を検討する前にはデメリットについても把握することは大切であるため、デメリットについても解説します。
ちなみに、代理店によって詳細な特徴は異なることから、ここではブイキューブを例にしています。
日本の代理店と契約することで、以下のようなメリットを受けることができます。
Zoomというと、Web会議システムである「Zoomミーティング」が代表的ですが、そのほかに部屋ごとテレビ会議のための空間にする「Zoom Rooms」、ウェビナー配信に特化した「Zoom ウェビナー」、クラウド上で電話の送受信ができる「Zoom Phone」などさまざまなラインナップがあります。
Zoomを導入するときは、どのようなサービスが最適か、それぞれどのような機材を用意すべきか、プランは何を選べばよいのか、決定事項がたくさんあります。代理店から購入すると、企業の用途やニーズ、抱えている課題に合わせて最適なプランの提案を受けられるため、スムーズに導入できるでしょう。
また、新しいシステムやツールを導入しても、その企業に合っていなければ、結局使われず導入費用が無駄になる可能性があります。企業にとって一番使いやすく最適なプランを代理店が提案することによりZoomを使いやすい環境となることから、Zoom利用が定着しやすくなります。
エンタープライズプランを選択すると、個社向けのサポートカスタマイズも利用可能です。
万が一、Zoomの利用中にトラブルが発生しても、迅速に対応してくれます。直販以上のサポートを受けられる代理店もあります。
ブイキューブであれば、問い合わせに対して1両日以内の返信を行っています。
迅速な問い合わせ対応だけでなく、手厚いサポートを受けることも可能です。
ブイキューブであれば、電話サポートやエンジニアによる対応もあります。
充実しているZoomの各種機能やサービスのレクチャーを行っている代理店もあります。日頃から様々なアップデートが実施されるので、把握しきれていなかった機能を活用する機会になるでしょう。
ブイキューブでも、各種レクチャー会を行っています。
代理店契約を行うには、以下のような制限もあります。これらがデメリットとなることもあるでしょう。
代理店と契約できるのは、法人のみです。個人としてZoomの有料プランを利用する場合は、Zoomと直接契約を行ってください。
Zoomの有料プランは、利用ライセンス数に縛りがあります。最もベーシックな「プロプラン」の場合、利用できるライセンス数は5〜9ライセンスと決められています。
仮に4ライセンス以下で十分な場合であっても、5ライセンス以上使えるような状態で契約することになります。
代理店契約の場合、月単位での契約ができず、年間契約のみの場合がほとんどです。
ブイキューブでも、プロプランでは1ライセンスあたり月2,200 円から契約可能ですが、月々のご請求ではなく、年間契約・一括払いとなります。
代理店を通じてZoomを契約するときによくある質問についてお答えします。
Zoomには有料プランと無料プランがありますが、両者の大きな違いは時間制限です。無料プランでは、連続で40分までしか接続できず、40分以上時間がかかるミーティングのときには、一度退室してつなぎ直さなければなりません。
一方、有料プランは30時間までのミーティングが可能です。30時間を超えるミーティングは滅多にないため、これは実質時間無制限で接続できると考えても良いでしょう。
また、有料プランには無料プランにはない、クラウド録画やウェビナー機能、管理用ダッシュボードによる複数のアカウント管理などの機能がついています。クラウド録画機能は、URLを送付するだけで動画を共有可能です。管理用ダッシュボードはZoomの利用状況を一目で把握できます。
このように、有料プランには企業にとって役立つ機能が多くあります。
Zoomの有料ライセンスを割り当てられたユーザーは、一般的にライセンスユーザーと呼ばれます。ライセンスユーザーがホストとして会議を開催すれば、最大30時間まで連続接続できます。
無料のライセンスしかないユーザーでもホストとして会議を開催できますが、40分の時間制限があります。しかし、ホスト以外の参加者であれば、無料ライセンスだけではなく、ユーザー登録をしていないユーザーでも、最大30時間までの会議に参加可能です。
そのため、会議を主催する人の分だけライセンスを購入することがおすすめです。Zoomは有料ライセンスの数で料金が決まるため、有料ライセンス数を絞ることで料金を抑えられます。
ちなみに、Zoomの規約では1つの有料ライセンスを複数のユーザーで使用することは許可されていません。料金を抑えるために、ユーザーが有料ライセンスを共有することは止めましょう。
Zoomのプランは複数あり、どのプランが最適なのかわからないことはよくあります。そこで、ブイキューブでは最適なプランを自動で診断するプラン診断を用意しています。企業の規模や使い方、使用人数に応じて、最適なプランをご案内しているため、ぜひご利用ください。
今回は、Zoomの法人契約における支払い方法を解説しました。
直販であればクレジットカード払いで即時契約が可能ですが、トラブル発生時のサポート対応に時間を要することが多いです。
その点、代理店契約であれば請求書払い・銀行振込にも対応しており、支払い方法を選ぶことができます。さらには個別サポートやトラブル時の即時対応も期待でき、安心してZoomを利用できるでしょう。
Zoomの法人契約にあたって、代理店契約も検討してみてください。
