Zoom Phoneとは、インターネットを介して電話ができるクラウドPBXサービスです。Web会議システムで知られるZoomが開発・提供しており、日本でも2021年10月より提供が開始されました。
テレワークをはじめとした多様な働き方への対応や、コスト削減を目的として日本企業でも導入が進んでいます。
本記事ではこのZoom Phoneのメリットや日本でどのように販売、使用されているのか現状を解説するとともに、日本の法人電話の現状について解説します。ブイキューブでZoom Phoneを契約する方法も紹介するので、ぜひ参考にしてください。
Zoom Phoneで、電話をもっと安く便利に。
電話のコストをさげたい。テレワーク中でも会社の電話に出たい。
そんなビジネス電話のお悩みを解決するZoom Phone。
ブイキューブなら、おトクに導入できます。
Zoom Phoneの日本での販売状況・利用状況
Zoom Phoneは、2019年アメリカでサービスがはじまり、日本では2021年10月からサービスが開始しました。
アメリカはコロナ禍前での運用開始でしたが、日本では新型コロナウイルス感染症による影響が大きな時期でした。基本的に出社勤務が中心だった日本でも、テレワーク、ハイブリッドワークを導入する企業が増え、電話もクラウド化する流れがありました。
さらに、もともと日本でのZoomのシェアは60.2％、1日の延べ参加人数は300万人以上であり、と、Web会議システムとしてZoomを採用する企業が多かったため、日本のZoom Phone利用者数は2022年6月末時点で約6万ユーザーと急拡大しました。
日本でZoom Phoneを利用するためには、Zoom Phone公式サイトから問い合わせ、購入をするほか、ブイキューブを始めとする代理店を通じて契約する方法もあります。代理店を通じて購入すると、代理店から各企業に最適なプランの提案やシステム設計、導入サポートなどのサービスを受けられるのが魅力です。
また、代理店購入ではZoomから直接購入するときには利用できない請求書払い（銀行振込）が利用できるようにもなるため、代理店を通じて契約するメリットは大きいでしょう。
参考：ZVC JAPAN佐賀社長に聞く「Zoom Phoneなら電話も会議もスムーズZoomが掲げる新戦略」｜日本経済新聞
日本の法人向け電話の状況
2023年現在、日本の法人向け電話としてクラウドPBXの注目度は高まっている状況です。その理由として、ISDN回線の廃止とテレワークの普及があります。
ISDNの廃止（2024年問題）
NTT東日本・NTT西日本は、2024年1月からISDL回線による「ディジタル通信モード」のサービスを地域ごとに段階的に停止すると発表しました。ただ、「通話モード」は継続するため、G3企画などによる電話やFAXは2024年以降も使用可能です。
ディジタル通信モードの停止により使用できなくなるのは、IDSL回線を使用したデータ伝送に特化した通信モードです。レジのPOS、クレジットカードの信用照会端末、銀行ATMなど、専用端末を介してセンターとエンド間通信で多く使われています。
現在、このディジタル通信モードを活用している企業は、ISDL回線を使用しない通信方法に切り替えていかなければなりません。電話やFAXをディジタル通信モードで活用している企業は、今後電話をZoom PhoneなどのクラウドPBXを導入する、自社で閉域モバイル網を接続する、FAXの電子化といった対策が必要です。
テレワークの普及
新型コロナウイルス感染症の広まりにより、出社せずに自宅やサテライトオフィスなどで仕事をするテレワークは大幅に普及しました。しかし、2023年5月には新型コロナウイルス感染症は5類に移行したほか、マスク着用義務の緩和、さまざまな対面イベントの制限がなくなるなど、感染症による行動制限は無くなりつつあります。
こういった流れによりテレワークを廃止する企業も見られますが、テレワークのメリットは感染症対策だけではありません。
通勤時間の削減により従業員がプライベートに時間を割きやすくなるほか、オフィスから遠い場所に住んでいる人でも働けるようになります。多種多様で柔軟性がある働き方を求める人も多く、優秀な人材確保のために、テレワークを認めているかどうかは重要な要素です。
実際に株式会社学情の調査によると、新社会人の6割が入社後の出社勤務を希望しつつも、「テレワークの制度があれば利用したいですか？」の質問に対して8割が利用したいと答えたそうです。テレワークは新型コロナウイルス感染症の脅威が去ったとしても無くなることはないでしょう。
テレワークを実施するにあたって、「電話対応」がネックになっている企業もあります。オフィスに電話回線を設置している場合、受電などの電話対応をするためだけに出社が必要です。株式会社ジェイドコーポレーションの「テレワークとクラウドPBX」に関する調査では、「会社にかかってくる電話がとれなくなるから」という理由でテレワークが実施できない企業もありました。
また、同調査によるとテレワーク中に内線電話が使用できず不便、担当者が出社しているかどうかのスケジュール把握が面倒という声もあり、テレワークと電話対応の難しさを感じる人も目立っています。
そこで、テレワークでも内線電話や外線電話が使用できるクラウドPBXの必要性が高まっています。テレワークに移行できない理由が電話だけであるという状況であれば、クラウドPBXの導入は企業に大きな恩恵を与えるでしょう。
Zoom Phoneのメリット
Zoom PhoneはクラウドPBXの中の1つであり、導入するとテレワーク中も受電、架電が可能になります。クラウドPBXはインターネット環境が整っていれば利用できるため、従来の電話回線を契約すること、電話機を設置することは必要ありません。工事費用や端末の購入、維持にかかるコストがかからなくなり、大幅な経費削減になるでしょう。
また、Zoom Phoneでは0ABJ番号の対応も始まっています。今までIP電話サービス向けの050番号しか利用できませんでしたが、「03」などの市外局番を使用した電話番号も使用可能です。これにより、会社の代表番号にかかってきた電話もZoom Phoneで受け取れます。
Zoom Phoneの大きな特徴は、Zoomミーティングと同じアプリケーション上で利用できる点です。Web会議、電話、チャットを一元管理でき、Zoom Phoneでの通話からシームレスにZoomミーティングに移行することも可能です。もともとZoom製品を導入している企業にとって、かなり便利なクラウドPBXと言えるでしょう。
Zoom Phoneの契約方法
先述の通り、ISDNの廃止による通信方法の切り替えや、テレワーク時の電話対応における利便性向上は、企業にとって喫緊の課題となっています。
ここでは、Zoom Phoneの代理店であるブイキューブにてZoom Phoneを契約する方法を紹介します。主な流れは、以下の通りです。
- 導入の対象部署を決める
- プランを決める
- ライセンス数を決める
- 見積書の確認・契約
導入の対象部署を決める
はじめに、Zoom Phoneの導入対象となる部署やチーム、人を決めます。Zoom Phoneのようなクラウド電話は「営業部だけに導入する」「電話対応が多い社員のみ対象とする」ことが可能です。業務上、電話対応が必須かどうか確認をしながら、予算に応じて導入対象となる組織・チームを決めましょう。
もちろん全社を対象として、すべての電話をZoom Phoneに切り替えるケースもあります。社内外の会議で日常的にZoom Meetingsを利用している企業であれば、まったく知らないクラウド電話に切り替えるよりも、全社導入のハードルが低いのが利点でしょう。
なお、導入対象の部署を決める際は、導入担当だけでなく、現場社員の意見をヒアリングしながら検討を進めるようにしてください。
プランを決める
Zoom Phoneのプランには、「Zoom Phone Pro」「Zoom Phone Japan Regional Plan Unlimited」「Zoom Phone Global Select Plan Unlimited」「Common Area」の4種類があります。主な機能は以下の通りです。
|
Pro |
Japan Regional Plan Unlimited |
Global Select Plan Unlimited |
Common Area |
|
|
1ライセンス あたり（税別） |
月額換算 1160円 |
月額換算 2180円 |
月額換算 2950円 |
月額換算 620円 |
|
発番する番号 |
なし |
国内050番号 |
国内0ABJ番号 |
なし |
|
外線発信 |
従量制 |
国内無制限 |
国内無制限 |
従量制 |
|
内線発信 |
○ |
○ |
○ |
○ |
|
パソコン・スマートフォンでの利用 |
○ |
○ |
○ |
× |
|
通話録音 |
○ |
○ |
○ |
× |
|
Zoom Meetingとの切り替え |
○ |
○ |
○ |
× |
※ご契約には、5ライセンス以上かつ年間契約が必要です。
「Zoom Phone Pro」「Zoom Phone Japan Regional Plan Unlimited」「Zoom Phone Global Select Plan Unlimited」の３つのプランは、機能面での差は大きくありませんが、電話番号の発番の有無と発番される番号の種類が異なります。
「Zoom Phone Global Select Plan Unlimited」プランは、番号ポータビリティに対応しているので、既存の電話番号を継続利用したい場合に有効です。
「Common Area」は、従来の固定電話の役割のみに対応するプランです。そのため、モバイル利用などの機能は制限されます。その他、番号の追加や国際電話が無制限となるオプションの選択も可能です。
ライセンス数を決める
Zoom Phoneを利用するには、ユーザーごとにライセンスが必要となります。参考までに、5ライセンスで契約すると仮定した場合のプラン選択例を紹介します。
【国内0ABJ番号1つを代表電話として共有し、各自の内線番号のみで対応する場合】
総務部など、個人ごとの直通番号は不要で、主に内線を利用する管理部門などにおすすめです。
|
プラン |
ライセンス数 |
番号付与イメージ |
|
Zoom Phone Global Select Plan Unlimited |
1 |
「03」などで始まる番号1つを全員で共有し、それぞれの内線番号5つが付与される。 |
|
Zoom Phone Pro |
4 |
【通話頻度が高く、国内050番号を個人ごとに割り振っておきたい場合】
営業部など、各自で番号を保有しつつ、代表番号も持っておきたい場合におすすめです。
|
プラン |
ライセンス数 |
番号付与イメージ |
|
Zoom Phone Japan Regional Plan Unlimited |
5 |
「050」で始まる番号と内線番号が、各5つずつ付与され、別途「03」などで始まる代表番号も1つ追加される。 |
|
国内0ABJ番号追加オプション |
不要 |
見積書の確認・契約
プランやライセンス数が決まったら、代理店から見積書を受け取って内容に間違いがないか確認します。見積書を確認するタイミングで、具体的な導入スケジュールや、社内周知のために必要な準備などもあわせてチェックしておきましょう。
とくに、Zoom Phoneの導入日にトラブルが起きないよう、事前準備が必要不可欠です。社員へのマニュアル説明やトラブル時の対応者の選定、問合せ方法を決めた上で、社内で解決できなかった際の問合せ先の確認なども忘れずに行いましょう。
なお、具体的な機能の説明やシステム設計、導入までのスケジュールについては、Zoom Phone代理店のブイキューブがワンストップでサポートをいたします。お気軽にご相談ください。
まとめ
Zoom Phoneは2020年に日本でサービスが開始され、多くの企業で導入されています。2024年にはISDNの廃止されること、未だテレワーク需要はあるということを考慮すると、日本でZoom PhoneのようなクラウドPBXを導入するメリットは大きいでしょう。特に、電話を使用するためだけに出社が必要となっている企業は、Zoom Phoneの利用を検討してみてはどうでしょうか。
Zoom Phoneで、電話をもっと安く便利に。
電話のコストをさげたい。テレワーク中でも会社の電話に出たい。
そんなビジネス電話のお悩みを解決するZoom Phone。
ブイキューブなら、おトクに導入できます。
