ハイブリッド化した学術会議で活発な交流を実現
全体シンポから交流会までを一つのプラットフォームで

国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)様

国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)の戦略的創造研究推進事業 ACT-X「生命と化学」領域において、「ACT-X『生命と化学』領域会議」と題した研究会議をリアル会場とオンラインのハイブリッドで開催しました。全体シンポジウムとポスター講演、交流会から成る同会議のハイブリッド化に伴う課題は、オンライン参加者もリアル同様の交流が図れる環境づくりでした。同機構では同時開催される複数の分科会への移動がしやすく、リアルとオンラインで円滑なコミュニケーションが可能なハイブリッド環境を目的として「EventIn」を採用しました。

国立研究開発法人科学技術振興機構
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課題と効果

課題

  • 一般的なWeb会議ツールでは立ち話的なライトな「交流」がしにくい
  • ハイブリッド開催は運営側の負担が増加しがち
  • 映像・音声を常時安定して配信できるかが不安

効果

  • リアル会場同様の気軽な交流から議論が発展
  • 実績豊富な専門スタッフが配信を全面サポート
  • 独自のシステムと多くの導入実績で高い安定性

選定のポイント

参加者同士がコミュニケーションを取れる双方向性があるか?

N対Nの双方向の通話が可能。EventIn上に設置されたテーブルを移動しながら、リアル会場同様に、立ち話的なライトな交流も促進できる

専門スタッフによる機材セッティング、配信までの完全サポートがあるか?

撮影はもちろん、配信からテクニカル面やトラブル時の対応まで、専門スタッフが徹底アシスト

映像が途切れたり音声にノイズが入ることなく、高品質な映像を安定して配信できるか?

株主総会をはじめ多くの導入実績があり、サーバーは冗長構成しているため、配信トラブルが発生した際でも配信継続が可能

イベント詳細

大規模な講演と参加者の交流を同時に実現

3日間にわたる研究会議では、初日の全体シンポジウム、2日目と3日目の分科会(ポスター講演)、2日目夕方の交流会のいずれも、リアル会場とオンラインのハイブリッドで開催。分科会や交流会では、参加者がさまざまなブースを移動しながら、リアル会場同様のコミュニケーションができる環境が構築された。

大規模な講演と参加者の交流を同時に実現

専門スタッフのサポートと「おためし視聴」を活用

オンライン化で必要になる配信業務は、ブイキューブの専門スタッフによるサポート体制を活用し、機材セッティングから配信までおまかせすることで、事務局の負担を軽減。

また、小規模セッションの中身を入室前に確認できる「おためし視聴」機能も、同時進行する6会場の進行に問題を生じていないか、こまめなチェックに活用し、事務局側の円滑な運用に役立った。

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お客様の声

科学技術振興機構(JST)にはさまざまな研究領域がありますが、その中のACT-X「生命と化学」領域では、2022年度の「ACT-X『生命と化学』領域会議」という研究会議を、リアル会場とオンラインのハイブリッドで行いました。

昨年度もWeb会議ツールを用いてハイブリッド開催としましたが、全体シンポジウムと分科会(ポスター講演)、交流会の3つのプログラムを行うに当たって、Web会議ツールや同様のツールでは「交流」がしにくいという課題感がありました。

また、ハイブリッド開催ではリアルとオンラインの両方で準備・運営を進めなければならないため、配信業務は当初からベンダーのサポートに依頼できればと考えていました。「EventIn」を評価した点は、国産ツールとして各種の学会や株主総会でも導入実績があり、サポート体制が整っていること、リアルに近い円滑なコミュニケーションが期待できるという点でした。

会議には約70人が参加し、そのうち2割がリモート参加でした。厳密な聞き取りはしていませんが、ツールに関するネガティブな評価はなく、サポートについても満足しています。初日にリアル参加した方が「EventInであればリアルと同じ交流ができそう」と考えて、翌日からはオンライン参加に切り替えた例もありました。リアル会場での参加者同士のコミュニケーションを大切にしつつ、リモート参加者もとりこぼさないハイブリッド開催という意味で、一定の成果があったと考えています。

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企業情報

国立研究開発法人科学技術振興機構

国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)様

所在地:埼玉県川口市本町4-1-8 川口センタービル
URL:https://www.jst.go.jp/

政府が策定した「科学技術・イノベーション基本計画」の中核的な役割を担う機関として、科学技術の振興を図ることを目的とする国立研究開発法人。

設立:1996年 

事業内容:科学技術の振興と社会的課題の解決を目的とした、国内外の大学・研究機関、産業界等と連携した多様な事業の総合的な実施。

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