03-6845-0775平日10:00〜18:00受付
お問い合わせ
資料請求
事業拡大による人事面談やオンライン商談の増加に対応
本社の自社ビル改装・営業所の移転をきっかけに環境を整備

アイサンテクノロジー株式会社 様

測量・登記サービスや自動運転関連システムを手がけるアイサンテクノロジー株式会社は、名古屋市の本社をはじめ、自動運転の社会実装支援の事業拠点であるアイサンモビリティセンター、全国8つの営業所などで事業を展開する。社員数の増加に伴う人事面談の場所不足や、全国の取引先とのオンライン会議のスペース不足に頭を悩ませていた。そこで個室ブースの導入に踏み切り、自社の求める遮音基準や用途(機密情報・人事面談)にマッチする製品を追求し、「テレキューブ」の導入を決断。首都圏営業所を皮切りに、本社、モビリティセンター、大阪営業所へと拡大し、4人用4台と1人用5台の計9台を導入した。

測量・登記サービスや自動運転関連システムを手がけるアイサンテクノロジー株式会社
テレキューブ導入事例集
テレキューブ 導入のきっかけや、活用方法、オフィスレイアウトのアイデアなどをまとめて読める事例集、ワンクリックでダウンロード。

導入前の課題と導入効果

課題

  • オンライン商談や人事評価面談のための、クローズドなスペースが不足していた
  • 他社製の個室ブースは防音性が不十分だった
  • 加えて、床に固定されるタイプだったため、オフィスレイアウト変更が容易にできなかった

効果

  • 稼働率レポートで利用状況を可視化。社員の“必需品”として定着
  • 防音性の高さで人事評価面談などでの音漏れリスクを低減
  • 可動式のため、レイアウト変更や移転にも柔軟に対応

選定のポイント

防音性の確保

ブイキューブを訪問して実際にテレキューブを比較検証。以前活用していたものよりも遮音性に優れていることを確認した。

多様な料金プラン

契約はサブスクリプションプランからスタートでき、稼働率レポートで実際の利用状況を確認しながら、後から購入(買い切り)プランへ変更できる柔軟性を評価した。

導入サポートの手厚さ

設置時に必要な消防法への対応をブイキューブ側がワンストップでサポートしてくれるため、導入のハードルを下げた。

活用方法

機密性の高い情報を扱う人事評価面談などで活躍

本社では、年4回実施される人事評価面談などで活用。社内会議室の数が少ないため、テレキューブ導入前は社外のカフェやレンタルルームなどを利用することもあったが、今では周囲を気にすることなく、社内でいつでも面談を行えるようになった。

社員の生産性アップに寄与

自動運転サービスの社会実装支援などを推進するアイサンモビリティセンターでは、社員が全国の自治体や取引先との商談を1日に何本もこなしている。

かつてはそうした打ち合わせのたびに本社まで移動せざるを得ないことも多かったが、テレキューブ導入後はセンター内で気兼ねなくオンライン商談などができるようになった。移動時間が不要になり、こなせる商談件数の増加、ひいては生産性向上にもつながっている。

テレキューブ予約画面

テレキューブ予約画面

お客様の声

当社は2019年ごろからフリーアドレス化やテレワークによる働き方改革に着手しました。その直後、コロナ禍になったことで一気に加速し、現在はほとんどの社員が出社と在宅のハイブリッドワークとなっています。

また、事業拡大により社員数も5年で1.7倍に増え、オンラインによる会議や商談、採用面接などが急増しました。社内会議室が空いていればそちらを利用できるのですが、数は少ない上に、10人ほどが着席できる会議室を社員1人で占拠してしまう事態も起きていました。本社の移転も検討しましたが、自社ビルの資産を有効活用する意向があったことに加え、営業所の移転のタイミングも重なりました。このような経営判断を実現するには、大規模な工事不要で導入でき、少人数で利用できる個室ブースの導入は待ったなしでした。

2024年にテレキューブを最初に導入したのは首都圏営業所で、そこでの評価や稼働率の高さを見て、本社、さらにはモビリティセンターへの設置も決めました。本社からトップダウンで導入を進めるのではなく、営業現場の拠点からボトムアップで広がっていることは、社員が本当に使いたい、日々の業務に必要だと感じている表れだと思います。

この事例で使用したサービス

  • 
    
    
    
      オフィス導入

企業情報

アイサンテクノロジー株式会社 様

アイサンテクノロジー株式会社 様

本社:愛知県名古屋市中区錦3丁目7番14号 ATビル
URL:https://www.aisantec.co.jp/

事業内容:
測量・空間情報技術を核に、公共およびモビリティの両領域から計測機器、自動運転システムなどさまざまな製品・サービスを提供する

設立:1970年8月

先頭へ戻る