2026年04月30日
テレワークやWeb会議の普及に伴い、オフィスに求められる機能は変化しています。従来のオフィスでは、「集中できる場所がない」「会議室が不足している」といった課題が生じています。こうしたオフィスで働く社員の様々な問題を解消する解決策の一つが、集中ブースです。当記事は、オフィスへの集中ブース導入を検討されている企業様へ、導入の背景やメリット、ブースの種類、注意点などを紹介します。会議室不足や騒音問題にお悩みの総務・経営者の方は、ぜひ参考にしてください。
集中ブースとは？
集中ブースとは、オフィス内に設置する個室型のワークスペースで、周囲の音や視線を遮断し、社員が業務に集中できる環境を提供する設備です。
「個室ブース」や「ワークブース」とも呼ばれており、壁や扉で仕切られた空間により、静かで落ち着いた環境を確保できるのが特徴です。資料作成やデータ分析など高い集中力を要する作業はもちろん、Web会議やオンライン商談、少人数での打ち合わせなど、さまざまな用途で活用できます。
集中ブースに注目が集まっている背景
最近、集中ブースが注目されている背景にあるのが、Web会議の普及と働き方の多様化です。
Web会議が一般的になってから、会議室の取り合いが起きる事が増え、会議室が借りられない場合には自席やフリースペースでWeb会議を行うことも多いでしょう。例えば「Web会議が隣で行われている中で、デザイナーが集中して制作に取り組む」パターン。会議を行っている方は相手にも隣に気を遣う必要があり、デザイナーも隣の会話や相槌などの動作が気になって集中できず、結果として双方が使わなくて良い気を遣う分、本来気を遣いたい場所に集中できません。
働き方が多様化した結果、一律で社員全員が固定デスクを必要としなくなり、毎日出社し固定業務でない限りはフリースペースで業務を行うことも多くなっています。例えば細かい数字の突合作業を行っている時に、近くのカフェテリアスペースでは早めのランチを取る営業が次の商談について上司と進め方の確認をしています。突合中に聞こえてくる話の内容が気になって同じ行を何回も見直し、「…これ3回目だ…」絶望を感じる瞬間です。社員の生産性向上につなげるために「集中ブース」を導入する企業が増えてきています。
オフィスに集中ブースを導入するメリット
オフィスに集中ブースを導入するメリットは主に以下の4つがあります。
- 業務効率・生産性の向上
- 会議室不足の解消
- プライバシー・セキュリティの確保
- フリーアドレスやABWの促進
集中ブースを導入する企業が増えている理由がわかるでしょう。
業務効率・生産性の向上
集中ブースを設置するメリットの一つが業務効率ならびに生産性の向上です。資料作成やクリエイティブな作業のように高い集中力を必要とする業務は、静かで周囲が気にならない場所で行う方が効率的でしょう。
しかし、一般的なオフィスでは自分の席以外では仕事ができないため、集中できる環境になるかどうかは周囲の状況に左右されてしまいます。一方、オフィス内に集中ブースが設置されていれば多くの人が働いているオフィスでも周囲の雑音や視線を気にせず働ける場所を作れます。
会議室不足の解消
集中ブースは、会議室不足の解消に役立つこともメリットです。最近はWeb会議が普及していますが、会議室が足りないためにやむなく自分の席や共有スペースなどから参加するケースもあります。Web会議参加時に集中ブースを利用すれば、周囲に他の同僚がいるときのように話し声が気になることはありません。
また、2人以上が座れるサイズの集中ブースは少人数での打ち合わせにも利用可能です。多くの人が参加する会議は会議室、Web会議や少人数での打合せは集中ブースと使い分けることで会議室の稼働率を最適化できます。
プライバシー・セキュリティの確保
防音性能の優れた集中ブースは、プライバシーやセキュリティが確保できることもメリットです。会議室の構造によっては、近くに座っている人やそばを通りがかった人に内部の声が漏れてしまうことがあります。防音構造の集中ブースを導入することで商談や重要な会議の音声が漏れてしまう、もしくは周囲の不要な音を拾ってしまうリスクを抑制することができます。
また、個人情報・社外秘を含む資料を扱う作業に取り組む際にも集中ブースが役立ちます。自分の固定席では手元の資料やパソコンの画面が後ろを通る人に見えてしまうかもしれないと心配なときは、完全個室の集中ブースを利用しましょう。
フリーアドレスやABWの促進
多様な働き方に対応し、業務効率を高めるためにフリーアドレスやABW（アクティビティ・ベースド・ワーキング）を導入する企業が増えています。しかし、開放的なオフィス環境がゆえに「集中して作業できる場所がない」という課題が生じることがあります。集中ブースを設置することで、コミュニケーションエリアと集中作業エリアを明確に使い分けられるようになり、フリーアドレスやABWの効果を最大限に引き出せます。
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【種類別】集中ブースの費用・特徴
集中ブースは形状によって大きく以下の3種類に分かれます。
- フルクローズタイプ（完全個室タイプ）
- セミクローズタイプ（半個室タイプ）
- オープンタイプ（パーテーション・パネルタイプ）
以下の表は集中ブースの種類別の費用・特徴・用途などについて一般的な情報をまとめたものです。導入目的や予算などに合わせて選ぶとよいでしょう。
| フルクローズタイプ | セミクローズタイプ | オープンタイプ | |
|---|---|---|---|
| 防音性 | 高 | 低～中 | 低 |
| 価格帯 | 約60～120万円前後 | 約40～50万円前後 | 約1.5～15万円前後 |
| 主な用途 | 静かな空間でWeb会議や少人数での打ち合わせ、資料作成などの集中して取り組みたい業務 | 集中して取り組みたい作業、社外秘情報などを取り扱う作業 | 視覚的な集中力を必要とする作業 |
【おすすめ】フルクローズタイプ（完全個室タイプ）：最も高い集中力を引き出す
フルクローズタイプの集中ブースは、天井まで完全に覆うため遮音性・防音性が最も高いことが特徴です。照明やコンセントなど内部の設備が充実しているものが多く、Web会議や集中力を必要とする業務に使用するのに最も適しています。複数人が座れるスペースを持つ、ミーティングなどにも使用できるタイプもあります。
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セミクローズタイプ（半個室タイプ）
天井のないセミクローズタイプの集中ブースは開放感と遮音性のバランスがよいのが魅力です。遮音性は完全ではないものの、小さい声で話す場合には外にはあまり聞こえません。ただし、会話に熱が入って大きな声で話したり、笑ってしまった場合などは声が漏れやすいため、設置場所はよく検討する必要があります。適度なパーソナルスペースが確保できるため、一人で集中して取り組みたい作業に向いています。導入費用はフルクローズタイプよりやや低価格な傾向にあります。
オープンタイプ（パーテーション・パネルタイプ）：通常の状態より集中できる
集中ブースのうち、ブースに入ったときの机や顔の周辺だけをパネルなどで区切っているものをオープンタイプと呼びます。デスク周りの視線を遮断して集中しやすい環境を作り出す一方で、防音性・遮音性はほとんど期待できません。他のタイプに比べると低コストで導入できます。
集中ブース設置におすすめの場所
集中ブースは原則として十分なスペースさえあればオフィス内のどこにでも設置できます。ただし、十分な効果を挙げるには、導入目的に合う場所を選んで設置するのがよいでしょう。
ここでは利用者がより集中して業務に取り組みやすい、おすすめの設置場所について紹介します。
人通りが少ない場所
集中ブースは壁際や部屋の隅など、人通りの少ない場所に設置するのがおすすめです。ブースの利用者以外はあまり近寄らない場所のほうが静かで、人の視線を気にせず作業に取り組みやすくなるでしょう。万が一ブース内の音が漏れたとしても、周囲に人が少なければ誰かに聞かれる可能性も減らせます。
反対に避けたほうがよい場所は通路や出入口付近です。セミクローズタイプやオープンタイプはもちろん、フルクローズタイプであっても窓がついているブースが多いため、人の往来や視線が気になって集中できないおそれがあります。
会話や音が少ない場所
集中ブースは防音性や遮音性を備えているものの、周囲の騒音の大きさによってはブースの内部まで音が聞こえてしまう可能性はあります。防音効果を十分に発揮できるよう、オフィスの中でできるだけ会話や音が少ない場所に設置しましょう。特にセミクローズタイプやオープンタイプの場合は外部の音が聞こえやすいため、設置場所は慎重に選ぶ必要があります。
たとえばコピー機エリアや休憩スペース付近などは、機械の動作音や話し声が聞こえやすいエリアです。うるさくなりやすい場所から離れた位置に置くことで、外部ノイズを減らし快適性を高められます。
【知っておきたい】集中ブース導入における注意点
集中ブース導入に際して知っておきたい注意点は主に以下の3つがあります。
- 法令を遵守する
- 最低限の運用ルールを策定する
- 投資対効果を定める
集中ブースを活用するため、導入前に確認しておくことが大切です。
法令を遵守する
集中ブースの中にはオープンタイプのようにオフィス家具に近いものもあれば、フルクローズタイプのように消防法上、居室とみなされるものもあります。オフィスに集中ブースを導入する際はそもそも製品が消防法・建築基準法など各種法令の対象になるのかを確認しましょう。
法令の対象になる場合は、関係各所に設置を申請したり、換気基準などの基準値を満たしているかを確認したりする必要があります。実際に導入する際に消防法・建築基準法に詳しくない場合は、法令に準拠した製品を選定したり、メーカーのサポートを受けたりするのがおすすめです。
【わかりやすい】個室ブース設置は消防法の対象？｜必要な対応と導入のポイント
最低限の運用ルールを策定する
集中ブースの導入までに連続利用時間や予約管理などのルールを設定し、社員に周知しておくことも円滑に運用するコツです。Web会議は集中ブース、3人以上の打ち合わせは会議室などと具体的にルールを定めておくことで稼働率を最適化できます。
投資対効果を定める
集中ブースの導入には、初期投資やランニングコストとしてある程度の費用がかかるため、導入する価値があるのか迷うケースもあります。集中ブース導入による経済的メリットとしては生産性の向上、非経済的メリットとしては従業員満足度の向上や離職率の低下などが挙げられます。判断に迷う場合は導入目的を明確化し、利用頻度や生産性向上効果など数値でROIを測定できるようにするとよいでしょう。
導入コストと投資回収シミュレーション
集中ブースの導入にはブースの本体価格のほかに工事費などの初期費用がかかります。また、導入後も電気代などのランニングコストが必要です。一方、集中ブースを設置することによる主なメリットは生産性・業務効率の向上による収益率の改善です。
工事費や維持費を含めた投資回収シミュレーションは、社内で稟議を通す際に避けて通れない道となります。導入する際には、コストだけでなく、どのように活用すれば投資が回収できるのか数値化できれば説得力が増します。
専門の業者、また防音個室ブースを導入する場合には営業担当に相談することで、算出方法などのアドバイスを受けることができます。
オフィスに集中ブースを導入するなら「テレキューブ」がおすすめ！
オフィスに集中ブースを導入するなら「テレキューブ」がおすすめです。「テレキューブ」は当社（株式会社ブイキューブ）が提供する高性能な個室ブースです。ここでは「テレキューブ」をおすすめする理由を3つ紹介します。
業界トップクラスの静音空間
業界最高水準の遮音性能を誇るテレキューブは、外部の話し声や周囲の雑音を大幅にカットするため、多くの人が働くオフィスでも業務に集中できる空間を確保するのに最適です。ブース内には照明・電源・コンセントが揃っているため、ストレスなく作業に取り組めるでしょう。
また、ブース内の音漏れも抑制するため、Web会議やオンライン商談時も話し声が周囲に漏れる心配がありません。社外秘やデリケートな内容の会議でも安心して発話できます。さらに高性能換気ファンを標準搭載しているため、長時間の作業でも快適に過ごせます。
安心の消防法準拠製品
テレキューブは消防法・建築基準法などの国内法令に対応した安全設計です。内装パネルには万が一のときにも燃え広がりにくい素材を使用し、天井にはスプリンクラーを設置しているため、安心して利用できます。
さらに消防法への対応が必要な完全個室タイプを導入される際は、設置申請の手続きをブイキューブが代行することも可能です。各種法令に関する知識がない場合でもスムーズに設置できるようサポートしますので、まずはお気軽にご相談ください。
稼働率がわかるレポートサービス
テレキューブは、設置後の運用改善を支援する稼働率レポートサービスを提供しています。ブースの稼働率を時間帯別・曜日別・月次別で把握できるため、運用ルールの最適化やROI（投資対効果）の向上に役立つと好評です。また、稼働率レポートやお客様へのヒアリングを通して、テレキューブのさらなる活用促進のため継続的にご提案を行っています。
まとめ
リモートワークやABWの普及を背景に、生産性の向上や会議室不足解消に役立つ集中ブースが注目されています。集中ブースにはフルクローズタイプ・セミクローズタイプ・オープンタイプの3つがあるため、導入する際は目的や予算に応じて適切なものを選びましょう。また、関連法令の確認や運用ルールの策定などを進めておくことも大切です。
テレキューブは業界トップクラスの防音性能を誇るフルクローズタイプの集中ブースです。消防法に対応しており、申請手続きのサポートも行っているため安心して導入できます。オフィスフロアが集中できないとクレームにお悩みのご担当者、また業務効率改善に取り組んでいる企業や、会議室不足にお悩みの企業はぜひお気軽にご相談ください。40,000台以上の導入実績事例からアドバイスができます。
よくある質問
集中ブースをオフィスに導入するにあたって、よくある質問と答えを3つまとめました。集中ブース導入を検討する際の参考にしてください。
集中ブースは消防法の対象になりますか？
集中ブースが消防法の対象になるか否かは形状や設置場所によって異なるため、個別に判断する必要があります。たとえば天井まで覆うフルクローズタイプ（完全個室タイプ）は居室とみなされるため、消防法の対象です。消防法の対象となる場合、スプリンクラーなどの消防設備を設置したり、防火管理者を置いたりする義務が生じます。これらの義務に違反すると処分や処罰の対象になることがあるため注意が必要です。
集中ブースはレンタルやリースでも導入できますか？
多くの場合、集中ブースは買取のほかにレンタルやリースによる導入も可能です。株式会社ブイキューブの「テレキューブ」は、毎月定額で集中ブースを使えるサブスクプランを提供しています。オフィス移転の可能性がある企業や初期費用を抑えたい企業におすすめです。
集中ブースを導入した企業ではどんな効果が出ていますか？
集中ブースを導入した企業では会議室不足の解消や社員が自分の席でWeb会議を行うことによる音漏れや情報漏洩のリスク抑制に加え、業務がやりやすくなることでの社員エンゲージメント向上や営業実績への貢献などの効果が出ています。また、防音性・遮音性が高く周囲の音が気にならないため集中力が高まりやすく、業務効率の改善ツールとしては十分な実績を持っています。
執筆者ブイキューブ
