03-6845-0775平日10:00〜18:00受付
お問い合わせ
資料請求
“ニューノーマル”へのオフィス改革
2台の「テレキューブ」が快適なWeb会議環境を提供

株式会社産業経済新聞社 様

産経新聞社のメディア営業局は、2019年より新しい働き方にふさわしい職場環境を目指して、関連業界と協力しながらオフィスのリニューアルを開始しました。ノートPCを支給して「フリーアドレス化」で社員の固定席を廃止するなど変革を進めるなか、コロナ禍に。しかしこれが契機となり、テレワークが急速に普及し、Web会議は当たり前のものになりました。そこで浮上したのが、「音」の問題。大事なクライアントとのWeb会議などのために、静かな個室でWeb会議に集中できる「テレキューブ」を導入しました。

株式会社産業経済新聞社様 企業イメージ
テレキューブ導入事例集
テレキューブ 導入のきっかけや、活用方法、オフィスレイアウトのアイデアなどをまとめて読める事例集、ワンクリックでダウンロード。

導入前の課題と導入効果

課題

  • Web会議の急増で静かに話せる場所がない
  • 防音・機密保持が必要な外部との会議
  • 個室ブースの設置はコストがかかる

効果

  • 個室としての設備が既に整っているので、導入してすぐに利用が可能。さらに設置場所の自由度が高い
  • 扉を閉めれば、周囲の雑音をシャットアウト。自身の声が周囲に漏れるのも防止
  • 大掛かりな工事が不要であるため、導入のハードルが低い

選定のポイント

高い防音性を備えているか?

扉を閉めるだけで音の問題が解決され、クライアントと安心して会話できる

設置・運用の費用をどれだけ抑えられるか?

消防法をクリアした状態なので工事費が不要

活用方法

音を気にせずにWeb会議を実施

扉を閉めれば外部の音が遮断され、静寂の中でWeb会議が行える「テレキューブ」。クライアントへのプレゼンテーションのように、発表者が集中力を必要とし、かつクリアに声を相手に届けたい場面などで効力を発揮している。内部の音漏れも防ぐため、機密性の求められる会議も安心して行える。台数に限りがあるので、多少雑音が入っても構わない社員同士のWeb会議は普段のデスクで、クライアントとのWeb会議には「テレキューブ」と、会議の内容によってデスクと「テレキューブ」を使い分けている。
音を気にせずにWeb会議を実施

「動かせる個室」という柔軟性

現在「テレキューブ」を設置しているのは、通路の脇や、物置として利用しているスペースの脇。このように社内の空きスペースを有効に活用して、個室を設置することができる。すっきりシンプルなデザインなので場所を選ばない。また、キャスター付きで移動が簡単なので、設置後にレイアウト変更をしたい際も柔軟に対応可能。
「動かせる個室」という柔軟性

外出先でも使える「街かどテレキューブ」も追加契約

産経新聞社ではオフィス内での活用だけでなく、出先のオフィスや駅、自宅近くの商業施設などの公共の場に設置された「街かどテレキューブ」の法人契約も追加。社員が周囲を気にすることなく、Web会議や電話に集中できるようにしている。

お客様の声

今の時代に適した働きやすい形にリニューアルするプロジェクトを開始し、フリーアドレス化などを進めていくなかで、「テレキューブ」の存在を知りました。

当初は不要だと思っていましたが、コロナ禍となり、クライアントとの打ち合わせもWeb会議が主流になると、いかに「雑音に邪魔されない空間」が必要かということが社員の共通認識となり、導入に至りました。

天井まで含めた完全な個室を作るのはコスト面で負担が大きく、かなりの手間がかかります。その点、「テレキューブ」は防音、設置工事、どちらの課題もクリアできます。

導入後は、外部の方から「声が凄くクリアに聞こえた」など高評価もいただいています。「テレキューブ」内ではマスクを外して話せるし、イヤホン忘れた時でもクリアに聞こえる静かな環境なので、Web会議が円滑に進み、非常に助かっています。

無料カタログ

テレキューブ簡易カタログ

【最新版】テレキューブ カタログ

「テレキューブ」のサブスク価格や仕様、活用シーン、導入までのステップがコンパクトにまとまったカタログです。まずは、カタログを見ながら検討しませんか?

今すぐダウンロード

この事例で使用したサービス

  • 
    
    
    
      オフィス導入
  • 
    
    
    
      街かどテレキューブ

企業情報

株式会社産業経済新聞社様 企業イメージ

株式会社産業経済新聞社 様

所在地:東京都千代田区大手町1-7-2
URL:https://www.sankei.jp
産経新聞社は報道・言論機関として、一般紙(全国紙)である産経新聞をはじめ、サンケイスポーツ、夕刊フジなどの日刊新聞を発行、オピニオン誌「正論」などの雑誌を出版をするほか、デジタル分野など幅広くメディア事業を展開している。

設立:1955年2月
事業内容:新聞、雑誌、Webを中心としたメディア事業

関連事例

先頭へ戻る