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羽田空港ANAラウンジに3台の「テレキューブ」を設置
空港ラウンジでフライト待ち時間中のWeb会議が可能に

全日本空輸株式会社 様

全日本空輸株式会社(ANA)では、空港ラウンジでWeb会議を行うビジネスパーソンが急増している状況を受け、2021年10月より3台の「テレキューブ」を羽田空港国内線のANA SUITE LOUNGEに設置しました。空港ラウンジという大勢の人が過ごす環境において、周囲の音や視線を気にせず快適なWeb会議が行える空間を提供。利用客の声も取り入れながら、働き方の変化がもたらすニーズに対応した、時代に即した新しい空港ラウンジの形を実現しています。

全日本空輸株式会社様 企業イメージ
テレキューブ 導入のきっかけや、活用方法、オフィスレイアウトのアイデアなどをまとめて読める事例集、ワンクリックでダウンロード。

導入前の課題と導入効果

課題

  • フライトの前後にWeb会議を行う利用客急増
  • 衛生に配慮した個室であることが必須条件
  • ラウンジのコンセプトを壊さない外観

効果

  • 1人用「テレキューブ」を受付エリア付近に3台設置。周囲の音や視線を遮断し、Web会議を快適に行える環境を提供
  • 換気機能などの衛生対策は導入と同時に完了。2個の換気ファンを装備し、密室を防いで感染対策も万全
  • ユニバーサルなデザインでラウンジとも調和。シンプルでスマートな外観で、複数台置いても雰囲気を壊さない

選定のポイント

遮音性と居住性がバランスよく優れているか

Web会議中、中の音が外に漏れず、周囲の雑音も気にならない。ラウンジでリラックスするひと時を邪魔しないスマートなデザイン

衛生面に配慮が行き届いたブースか

2つの換気ファンが室内を換気して密状態をつくらず、消防法もクリア。抗菌仕様のテーブルなど細かい面まで衛生に配慮

活用方法

ANA SUITE LOUNGE受付エリア付近に3台の「テレキューブ」を設置

1人用「テレキューブ」を3台、管理のしやすさを考慮してラウンジ受付カウンタの係員の目が届く位置に設置。多くの人が利用できるよう、利用は1人につき1時間までという制限を設け、係員が利用状況を台帳で管理している。利用時はラウンジ受付で申告し、係員からブースの鍵を受け取って利用する。利用後は、鍵を受付に返却。利用後のブースは毎回係員が清掃を行い、ウイルス感染対策も徹底している。
ANA SUITE LOUNGE受付エリア付近に3台の「テレキューブ」を設置

空港での空き時間でWeb会議が可能に

大勢の人が行き交い、場内アナウンスや人々の会話、移動の足音など雑音も多い空港ラウンジにおいて、扉を閉めるだけで、周囲の視線や雑音も気にならない環境を確保。自分の声も漏れないため、機密性の高い会話をする際も安心。
空港での空き時間でWeb会議が可能に

Web会議開催に十分なスペースと設備

パソコンが置けるデスクやソファ、電源を完備しているため、着席した状態でリラックスしてWeb会議にのぞむことができる。足元にトランクを置き、ソファに手持ちのバッグを置いても窮屈なことはなく、想像以上にゆったりとした空間でWeb会議を快適に実施できる。
Web会議開催に十分なスペースと設備

お客様の声

羽田空港国内線の「ANA SUITE LOUNGE」は、月に数万人という大勢のお客様がフライトの待ち時間に利用されます。最近はラウンジでWeb会議を行うお客様が増えてきていましたが、電話のために使う狭い通話用ブースで、立った状態でパソコンを開いて行わねばならず、ご不便をかけていました。

吸音性能のあるパーテーションなども視野に入れて製品を探していたのですが、「テレキューブ」はラウンジのコンセプトを壊さないデザインで、コンパクトながら中はパソコンを置いて作業できる十分なスペースが確保されています。イスではなくソファ仕様なので、くつろいで作業できる点も魅力でした。加えて、新型コロナウイルスの感染防止の観点から、常時換気がされていることも重要な決め手のひとつとなりました。

導入にあたり1人用を3台、ラウンジ受付エリアの側に設置しました。基本的にWeb会議での利用を想定していますが、長時間の電話や、集中作業に利用されるお客様もいらっしゃると思います。
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企業情報

全日本空輸株式会社 様

全日本空輸株式会社 様

所在地:東京都港区東新橋1-5-2 汐留シティセンター
URL:https://www.ana.co.jp
年間旅客数5,000万人※を超える、世界のエアライン業界でもトップクラスの航空会社。国内線では最大の路線網を持ち、国際線はアジア・欧米およびオセアニアに路線を持ち、安全で快適な空の旅を提供している。

設立:1952年12月27日(前身・日本ヘリコプター輸送株式会社)
事業内容:定期航空運送事業、不定期航空運送事業、航空機使用事業、その他附帯事業

※コロナ以前の人数

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