【連載】ネットワークに依存しない最適なビデオ配信とは【第一回】CDNという武器

2015.02.13

これからエンタープライズビデオを導入して、社内で動画を使って様々なコンテンツを配信しようと考えていらっしゃる皆様の最大の関心ごとは、限りあるWANやLANの資源の中で本当にビデオのような大きなコンテンツをスムーズに流せるのか？他のシステムへの影響はないのか？ということにあると思います。

今回は、そのようなビデオを社内でスムーズに配信するインテリジェントビデオルーティングの考え方について説明したいと思います。

まず、3つの観点から考えます。

1.配信インフラ　”CDNという武器”

2.視聴デバイス　”豊富なデバイスをどうサポートするか”

3.最終的に帯域をどうコントロールするか　”Qumuパスファインダーという考え方”

今日は、まず第一回目として、上記の　1.配信インフラの面から、”CDNとういう武器”　に関して考えてみます。

働き方の実践！「ゼロから学べるテレワーク導入完全ガイド」

働き方改革が始まり、「何から手をつければ良いかがわからない……」そうお困りの企業担当者さまも多いことでしょう。そのような課題解決の一手として導入を検討していきたいのが、テレワークです。

テレワークの導入には以下のようなメリットがあります。

災害や感染症の蔓延時にも通常と同じように業務を継続できる
通勤や移動の時間を有効活用し、大幅なコスト削減につながる
地方や海外にいる優秀な人材をスムーズに確保できる

自社の働き方改革を成功させるため、ぜひ「ゼロから学べるテレワーク導入完全ガイド」をご参考ください。資料は無料です。

ゴールは従業員誰もがスムーズにビデオを利用できるようにすること

パブリックCDN（Public Contents Delivery Network）/　インターネットCDN（Internet Contents Delivery Network）

パブリックCDNとは、世界中の隅々まで、あらゆるところでコンテンツをキャッシングすることにより、インターネット上のデータ配信をスピードアップし、エンドユーザーがオリジナルのサーバではなく、自分に近いサーバからコンテンツをダウンロードできるようにするものです。

代表的なソリューションはAkamaiです。Akamaiは95,000のセキュアなサーバを世界中にもっており、71ヶ国に展開しています。パブリックCDNは企業のファイヤーウォールの外側にいるユーザーに対してビデオを配信する際に使用できます。これは従業員だけでなく、顧客、パートナー企業なども含む場合があります。また、企業独自のエンタープライズCDNを持っていない場合、パブリックCDNを社内の従業員向けに使用するケースもあります。

エンタープライズビデオを導入する際には、まずそのソリューションが、AkamaiやAmazon CloudFrontといったパブリックCDNに対応しているか、ここが重要な要素になります。

エンタープライズCDN（Enterprise CDN）/ イントラネットCDN（Intranet Contents Delivery Network）

エンタープライズCDNとは、企業内WANの最適化を行うためのアプライアンスサーバであり、IT管理者が企業内のネットワークトラフィックをより詳細に管理をすることができるようになります。ビデオによるトラフィックが増加していくと、WANのコストが法外にかかるケースがあるでしょう。それを一旦社内のCDNがキャッシュしてそこから各端末へ配信するという方法をとります。

たとえば、データセンターとは別に、1000人が働く東京本社と、300人が働く大阪支店があるとします。それぞれCDNを導入します。本社からのライブ配信は一旦それぞれの拠点のCDNでキャッシュされ、そこからLAN内のみを通って、配信されるわけです。

すべてのユーザーに対してWAN経由でデータセンターから配信されていれば、すぐにWANはリミットに達してパンクするでしょう。

このようなエンタープライズCDNを導入すると、社内の隅々まで安全にビデオを配信することができるようになり、WANコストの低減になります。

エンタープライズCDNの代表的な製品として、Blue Coat、Cisco ECDSなどがあります。エンタープライズビデオを導入して大規模な社内でビデオを最適に配信するには、必ずエンタープライズCDNが必要となります。上記のようなエンタープライズCDNに対応しているかが鍵になります。

もし既存のCDNがなければ、Qumu VideoNet Edgeなどを新規に導入することが可能です。これはWindows Server上、もしくはRiverbed Steelhead上で稼動します。

ハイブリッドアプローチ（ハイブリッドCDN）

ケースによってはパブリックCDNとエンタープライズCDNの両方を使用するケースがあります。

企業の合併や、地位的な理由やコスト的な理由など様々な要素でこのような構成になるケースがあります。たとえば、東京本社と日本国内の各拠点でCiscoCDNが使用され、東南アジアの拠点や工場とはBlueCoatCDNが利用されているようなケースもあります。

さらに両方の地域でRiverbed Steelhead デバイス上でQumu VideoNet Edgeを使用してより多くのロケーションでビデオを視聴できる環境を構築しているケースもあります。また、エンタープライズCDNにアクセスできない地域ではパブリックCDNが利用されている場合もあります。

モバイルを使用する場合はオフィス間で使用するエンタープライズCDNを切り替えることもあります。さらにオフィスから客先へ移動中にはパブリックCDNへ接続するケースもあります。このようなフレキシブルなビデオ配信システムを確保する為には複数のCDN上を同時にコンテンツを配信して、視聴者のグループを複数の配信ネットワークに関連付けて、その時点で最適なCDNをダイナミックにルーティングしてビデオを配信することが最良な方法です。