株式会社朝日新聞社 様

従来のテレビ会議システムより格段に低コストで導入可能

テレビ会議専用機を用いたシステムでは、周辺機器も含めると導入コストがネックになるが、「V-CUBE Box」は低コスト。

コスト面も考慮し、当初は既存の資産のパソコンを活用し、Web会議システムである「V-CUBE ミーティング5」を検討していたが、「V-CUBE Box」であれば導入可能な価格であった。

操作性に関する問い合わせはゼロ

機能が絞り込んであるため、最低限のマニュアルを付随すれば誰でも簡単に活用できる。

本体にモニタ、カメラ、マイクスピーカーを接続した状態なので、利用者は、「操作マニュアル」「リモコンの使い方」「困ったときの対応」の3枚のマニュアルのみを参照すれば簡単にテレビ会議が行える。操作に関する管理部門への問い合わせは1件もなし。

キャスター付きのラックで開催場所の自由度をアップ

キャスター付きのパソコンラックに、セッティング済みのV-CUBE Box本体とモニタ、カメラ、マイクスピーカー一式を設置してあるので、好きな場所に移動できる。

小会議室やパーテーションで区切った会議スペースに、キャスターで移動することで、自由な規模感の会議開催が可能になった。他部署の会議が隣で開催されているオープンスペースでの開催は、導入段階では想定していなかったが、実際に実施できている。

朝日新聞社　情報技術本部長補佐　神保 修氏

これまで東京、大阪、名古屋、福岡、北海道に、ポリコムのテレビ会議システムを設置していましたが、日中の稼働率は飽和状態で、社員から「テレビ会議システムの充実」の希望が挙がっていました。
キャスター付きのパソコンラックに、「V-CUBE Box」と周辺機器一式をセッティング済みにして持ち運べるようにしたのは、ブイキューブの営業の方から、キッチンワゴンに入れて持ち運んでいる会社があるという例を聞いたのがきっかけです。
セッティング済みであれば、ITスキルの高くない社員でも抵抗なくテレビ会議を開催できます。操作のしかたとリモコンの使い方、何かトラブルがあった時…という3枚のマニュアルをパソコンラックの背面につけていますが、操作性での問い合わせは一度もありません。
もともとがコミュニケーション円滑化が主眼のプロジェクトですが、出張コストの削減も、視野には入れていました。導入後2カ月で元はとれているのではないかというレベルでのコスト削減効果があると思います。

朝日新聞東京本社　東京本社代表補佐　管理本部　業務部長　赤羽 諭氏

現在、東京本社と大阪本社を中心に、編集・広告・販売の各部門に専用端末を各1台、さらに5つの本支社それぞれに1台ずつ共用の「V-CUBE Box」を配置しています。
小会議室やパーテーションで区切った打ち合わせスペースでのテレビ会議開催を想定していましたが、編集部門の編集会議を、オープンな打ち合わせスペースでも実施していたのをみたときには「こんな場所でテレビ会議を行っても、音声などは十分聞き取れるんだ？」と正直いって驚きました。
共用機は会議室予約と同様の方法で、各端末の予約をする運用ですが、キャスター付きで持ち運べることで、多くの社員にテレビ会議の認知が高まり、想定以上に遠隔会議によるコミュニケーション円滑化の効果が上がっていると感じています。部門機は自由に使ってもらっています。
また、熊本地震の際には、福岡の役員が九州を離れるわけにいかない状況であったため、東京での役員会にテレビ会議で参加したという臨機応変の運用を行ったこともあります。