株式会社LASSIC（ラシック） 様

顧客は東京中心でも、開発は地方のリソースで実現

鳥取市に本社を置くLASSICは、UXデザイン&インテグレーション事業、地域イノベーション支援事業、感情解析研究開発を全国8拠点を連携して展開している。多くのお客様は首都圏に集中しており、また、プロジェクトチームも異なる拠点のメンバーで編成されることが多いが、「V-CUBE ミーティング」を活用することで業務をスムーズに行うことができている。

ロケーションフリーのワークスタイルが抱えていた課題

無料サービスは機能に不安

無料のチャットやWeb会議サービスでは、セキュリティやファイル共有の機能に不安があった。

複数拠点との情報共有が難しい

複数の拠点が関わるプロジェクトで、1 対NやN対Nのコミュニケーションが取りづらい。

顔が見えないと感情共有できない

チャットや電話など、顔が見えないツールでは「感情を伝える効果」は薄い。

V-CUBE ミーティングでこう解決！

高品質で機能も豊富

映像や音声の品質が高く、ホワイトボード機能によるファイル共有など、情報共有の機能が豊富。

無料のチャットやWeb会議ツールで不安になりがちな、セキュリティも担保した上で、高品質な映像と音質でコミュニケーションできる。また、PC画面やアプリケーション画面を共有しながら討議できる。さらに会議内容を録画できるため情報共有を効率化。

PCやモバイルからでも気軽に参加

複数の拠点からも、多様な端末からWeb会議に参加できる。

インターネットに接続できる、PC、タブレット、スマートフォンからWeb会議へ接続できるため、離れた拠点にいるスタッフとも、簡単にコミュニケーションが取れる。N対Nでのブレストミーティングにも活用できる。

顔が見えることによる「感情を伝える効果」向上

画面に映った表情により、テキストや音声のみでは伝わらないニュアンスや感情も共有。

キックオフミーティングや社内プレゼンテーションなど、チームでの気持ちの共有が特に重要とされる場面でも、クリアな画質で映し出される映像を通じて、意思疎通がしやすくなった。

V-CUBE ミーティング選定のポイントは？

働く場所に捉われないワークスタイルを強力にサポートできること。

• インターネット経由で、場所を選ばずコミュニケーションできる。
• PCだけでなく、タブレット、スマホなど多彩なデバイスから、気軽にWeb会議へ参加できる。

音声や映像、ファイル共有などが、スムーズに行えること。

• ホワイトボード機能でファイルを共有しながらのブレストなど、離れた拠点をつなぐN対Nのミーティングでも進行しやすい。
• どの拠点からも会議がスムーズに開催できるので、社内コミュニケーションが円滑になった。

情報漏洩のリスクを回避できること。

• Web会議の通信が暗号化されているため、インターネット経由でのWeb会議でも安心・安全に利用できる。
• ユーザー管理や会議開催の実状を把握するために必要な機能を備えており証跡把握も可能。

お客様の声：地域での雇用創出にITを活用 2020年には50地域で1000人規模への拡大を目標。

株式会社LASSIC 代表取締役社長 若山 幸司 氏

当社は「〜鳥取発〜ITで、地方創生」を経営理念に掲げ、事業に取り組んでいます。首都圏に集中する経済活動を地方に分散したい、そして、エンジニアが自分の愛する土地で自分らしく働ける環境を創出していきたい、と考えています。

どこにいても首都圏のお客様の仕事をすることができれば、首都圏の慢性的なエンジニア不足の解消、地方での雇用創出などにも貢献することができます。

これらを実現していくためには、ロケーションフリーで働きながら成果を創出するための社内インフラの構築は必要不可欠です。

そこで、スムーズな遠隔コミュニケーションを実現する「V-CUBE ミーティング」を選びました。

当社では、Web会議を活用することで、首都圏での商談に地方拠点のエンジニアが遠隔で同席したり、採用活動においても、候補者の方に遠くまで移動していただくことなく面接を実施することができていますが、特に「V-CUBE ミーティング」では、高品質な音声と映像、機能の充実や安全性など、無料のツールとは一線を画す品質・サービスに非常に満足しています。現在は、8拠点128名のスタッフですが、中期経営計画として全国50地域で1000人規模への拡大を目標としています。

株式会社LASSICにおけるV-CUBE ミーティング活用法

「〜鳥取発〜ITで、地方創生」を経営理念に掲げるLASSICでは、「V-CUBE ミーティング」により、全国の拠点に散らばるスタッフが地域の壁を越えてチームを組む、ロケーションフリーでの働き方を実現。各事業の推進において、全国のスタッフを適材適所で活用することが可能になっている。